サステナビリティ経営

トップメッセージ

サステナブルな未来を築くために

不透明で不確実な時代だからこそ、神鋼鋼線グループは神鋼鋼線ミッション“社会が前に進むために「なくてはならない価値」を提供し続ける”を実現し、長期的な企業価値向上のため、サステナビリティ経営を中心に据えた経営戦略を推進してまいります。

2023年度には社内での議論に加えて、取引先を含む様々なステークホルダーの皆さまにもご協力いただき、神鋼鋼線グループとして今取り組むべき5つのマテリアリティを特定しました。並行して、新中期経営計画の議論も行い、2024年4月に神鋼鋼線グループ中期経営計画「Next Innovation 2026」を策定しました。“環境変化に適応し、持続的に成長できる企業基盤の構築”を目指してサステナビリティ経営の実践およびROIC5%以上を確保した安定収益基盤の確立に向けて、取り組むことを掲げております。

「子供や孫の世代までつないでいきたい」と思える明るい未来を従業員全員で描き、事業の発展を通じて持続可能な社会の実現に貢献し続ける、多様な人材が個性を活かして元気に・明るく・誠実に助け合いながら働きがいにあふれる会社を築き上げてまいります。
ステークホルダーの皆様には、これからの神鋼鋼線グループにご期待いただくとともに、なお一層のご支援を賜わりますようお願い申し上げます。

代表取締役社長 北山 修二

代表取締役社長 北山 修二

目指す姿(理念体系)

当社グループの理念体系は、社会の一員として果たすべき役割を示した【神鋼鋼線ミッション】と、すべての従業員・役員で共有する価値観と行動指針を示した【神鋼鋼線クレド】によって構成され ています。『社会が前に進むために、「なくてはならない価値」を提供し続ける』という旗印の下で、一人ひとりが強い「意志」を持ち、ステークホルダーの皆様とともに「団結」して、高い目標に果敢に「挑戦」し続けることで、持続可能な社会を次の世代へつないでいきます。

理念体系

サステナビリティ戦略

サステナブルな未来を築くために

当社は創業以来70年にわたり、鋼線・鋼索製品総合メーカーとして、道路・橋梁・建築・防災・海洋・自動車・産業機械・家電製品など幅広い領域で人々のくらしや社会活動の基盤となるインフラを支えてきました。当社の事業活動は社会貢献活動そのものであり、事業の持続的な成長を通じて『社会が前に進むために、「なくてはならない価値」を提供し続ける』ことが、持続可能な社会の実現への直接的な貢献につながると考えています。

近年、地球温暖化をはじめ大規模災害の増加など気候変動が深刻化、国内労働人口の減少や少子高齢化など人口動態の変化、さらにはDX・AI活用の加速など、マクロ環境は複雑化しており将来予測が困難な状況です。不透明で不確実な時代だからこそ、私たちは「神鋼鋼線ミッション」を胸にお客様と社会に対して誠実に向き合うことで、社会貢献と企業価値向上の両立を目指します。

サステナビリティ戦略1

サステナビリティ戦略2

マテリアリティ特定のプロセス

マテリアリティの特定に際しては、以下のステップで当社が取り組むべき課題を広範囲にわたって抽出し、有識者のアドバイスもいただきながらマテリアリティ分析を行いました。社会において解決が求められている多くの課題の中から、当社のリソースを活用することで解決に貢献することができ、かつ当社の企業価値向上にもつながる「今、取り組むべき重要テーマ」を明確にするため、当社の事業推進における重要度、ステークホルダーの皆様にとっての重要度を評価軸として優先順位付けを行い、5つのマテリアリティを取締役会にて承認。それぞれのアクションプラン・KPIを踏まえ、推進体制の整備を進めました。

  • STEP 1

    課題抽出・整理

    STEP1 課題抽出・整理

    社内外取締役ならびに執行役員が全員集まりワークショップを実施

  • STEP 2

    スクリーニング

    STEP2 スクリーニング

    社外のステークホルダーの皆様にご協力いただき幅広くヒアリングを実施

  • STEP 3

    テーマの特定

    STEP3 テーマの特定

    マテリアリティマトリクスを作成し社内にて議論を深め重要テーマを特定

  • STEP 4

    推進体制の整備

    STEP4 推進体制の整備

    アクションプラン・KPIを取締役会にて承認の上推進体制・規程を整備

5つのマテリアリティ

当社が「今、取り組むべき重要テーマ」として、事業の目的である「神鋼鋼線ミッションの達成」に関する3テーマ、事業を継続するための手段である「価値創造の源泉・資本の強化」に関する2テーマ、合わせて5つのテーマを当社のサステナビリティ経営におけるマテリアリティとすることを取締役会にて承認しました。

ガバナンスの強化

サステナビリティ経営の基盤となる「ガバナンスの強化」については、かねてより経営の重要課題として注力しており、今後も引き続き改善・進化に取り組む決意を全社で共有しております。

サステナビリティ経営の推進